大統領選では一般投票までのあいだに、共和党、民主党の両党の候補者が全米でテレビ放映される討論会で対決するのが恒例となっています。無党派層やどちらの候補者に投票するか決めかねている有権者から支持を得るためには、テレビ討論会でしっかりと政策を訴えることが大切……と思ってしまいますが、必ずしもそれが有利に働くわけではないようです。
　テレビ討論会の難しさを印象付けたのが1960年、共和党のリチャード・ニクソンと民主党のジョン・F・ケネディで争われた大統領選です。この年、初めて導入されたテレビ討論会では、ケネディの若々しい雰囲気が暗く疲れたような印象のニクソンと好対照となり、その後の勝利を左右する要因のひとつになったといわれています。
　また、2000年の選挙では当時副大統領で論客として知られた民主党のアル・ゴアが、共和党のジョージ・W・ブッシュに討論でこそ勝っていたものの、ブッシュの的外れな受け答えにため息をついたりあきれたりする態度が「失礼」だと視聴者に受け止められ、逆に好感度が下がってしまうこともありました。

　候補者によるテレビ広告に莫大な費用を注ぎ込み、相手候補を陥れるようなネガティブ広告を大量に放映することも大統領選ならではの光景でしたが、近年はデジタル広告がその影響力を増しているようです。
　新聞、ラジオ、テレビからネットへのターニングポイントとなったのが、2008年の大統領選。民主党のバラク・オバマは有権者との接点となるSNSを組み込んだ公式サイトを充実させることで、小口の個人献金を多く集めて選挙活動に弾みをつけました。
　前回の選挙ではドナルド・トランプがTwitterやFacebookを駆使した選挙戦を展開し、女性初を目指した民主党のヒラリー・クリントンを退けたのも記憶に新しいところ。この選挙ではのちにロシアのハッカー集団が介入、イギリスのコンサルティング会社がSNSを通じて有権者の個人情報8700万人分を不正に得て世論操作をしたことも話題になりました。
　そして今回の大統領選では、新型コロナウイルスの拡大により党大会がオンライン化、遊説もままならない状況の中、ゲームソフトを活用する事例も出てきました。民主党のジョー・バイデンはNintendo Switchのゲームソフト「あつまれ どうぶつの森」を選挙活動に活用することを発表したのです。ゲーム内で陣営のロゴを無料公開し、ユーザーは看板やTシャツなどのデザインとして反映できるということですが、世界で2000万本以上売り上げる大ヒット作の活用にどれだけの効果があるのでしょう？